【AI特集・第一回】AI(人工知能)に関する資格制度がスタート!

AI(人工知能)は、「第四次産業革命」を起こし、30兆円もの市場を生み出すと、近年注目を集め着実に実用化が加速しています。

そんな中、2017年、日本においては、AI(人工知能)時代到来に向けて、「一般社団法人 日本ディープラーニング協会 ( Japan Deep Learning Association )」が発足しました。

「一般社団法人 日本ディープラーニング協会 ( Japan Deep Learning Association )」は、AI(人工知能)時代に生き残れる人材を作る、ディープラーニング人材を増やすこと、資格制度で誰にでもチャンスが到来するようにすることを目的として設立されました。

ABEJA、ブレインパッド、NVIDIA、FiNC、GRID、PKSHA Technology、UEI、STANDARD、クロスコンパス、zero to oneなどの企業が正会員に名を連ね、賛助会員にはトヨタ自動車、富士ソフト株式会社、西川コミュニケーションズ株式会社も加わっています。

◆そもそもAI(人工知能)って何?
テレビ、雑誌、インターネット上で最近よく目にする「AI(人工知能)」。知っているようで、よくわからない人も少なくないのではないでしょうか。

身近なものとしては……スマートフォンのiPhoneに搭載されているアシスタントアプリ「シリ ( Siri )」が「AI(人工知能)」の一例といえます。

「シリ ( Siri )、この近くにある外科病院を教えて」とお願いすると、「シリ ( Siri )」はiPhoneの位置情報をもとに、近くの外科病院を調べて、質問者にその情報を教えてくれます。

余談ですが、「シリ ( Siri )」に無理難題の質問を投げかけると、回答を断ったり、何度も同じ無理難題をお願いすると別の回答をしたり、かなり面白い反応をします。

「AI(人工知能)は学習をすることによって成長することが出来る」、これが、今まで存在していた単なる機械との最大の違いと言えます。

昨年から話題になりはじめた「AI(人工知能)製品」として「AIスピーカー」があります。

「グーグル・ホーム ( Google Home )」という「AIスピーカー」は欧米市場で圧倒的なシェアをとり、2017年日本でも買えるようになりました。「アマゾン・エコー ( Amazon Echo )」が発売されたり、ソニー、パナソニックなどからも「AIスピーカー」が発売されつつあります。

「AI(人工知能)の基礎知識」については、一言では説明しきれないので、今後の特集記事で少しずつ解説していきます!

◆2つの「検定」と「資格」が誕生
「一般社団法人 日本ディープラーニング協会 ( Japan Deep Learning Association )」は、二種類の「検定」と「資格」を誕生させました。

「G検定」
エンジニア以外でも気軽に目指せるのが「G検定」。
「どんな職種の人でも、ディープラーニングで出来ることにより、AI(人工知能)について何かを知っておくと、仕事の幅が広がる。誰でもトライできる検定にしたい」という協会の思いから、文系職種にも門戸を開いており、誰でもトライしやすい検定になっています。

「ディープラーニングを事業に生かすための基礎知識の有無を問う検定」で、「受験資格に制限はなく、マーケティング、営業、経営者など、誰にでも役立つ」とされています。ちなみに、初回の試験は2017年12月16日に実施されています。

「E資格」
「E資格」は、「エンジニアの技能を認定する資格」で「ディープラーニング技術者を目指すための資格」とされています。

「ディープラーニングの理論を理解し、実装、運用する技能があることを認定する試験」で、「一般社団法人 日本ディープラーニング協会 ( Japan Deep Learning Association )」の「JDLA認定プログラム」を終了する必要があります。初回試験は2018年4月に予定されています。

◆AI(人工知能)に関する推薦図書
下記は「一般社団法人 日本ディープラーニング協会 ( Japan Deep Learning Association )」の推薦図書に指定されており、「G検定」を目指す参考書になります。

「AI白書 2017」 角川アスキー総合研究所

「人工知能は人間を超えるか ディープラーニングの先にあるもの」 松尾豊著・KADOKAWA

「深層学習」 岡谷貴之著・講談社

◆「ディープラーニング」でどんなことができるのか
某雑誌に、「ディープラーニング」の利用方法に関して以下のようなことが紹介されていました。

例えば、店舗に設置されたカメラ映像から、来店する人数、性別、年齢などを把握・分析し経営に役立てる。

来店者の店舗での動き方、滞在場所や滞在時間の様子をヒートマップで可視化することにより、どの商品の前で長時間滞在していたかがわかるなど、こうした身近な事業に使う技術がディープラーニングによって、経営に応用し店舗運営できるとしている。

近い将来、「AI(人工知能)」に、人の仕事の半数以上が取って代わられる時代がくると言われています。

過去の歴史を振り返れば、現実的には「新たに仕事が生まれるため仕事がなくなることはない」のですが、上記のような恐れを払拭する最も確実な方法は、「AI(人工知能)」のことをもっともっと理解し、「「AI(人工知能)を使う側にまわること」だと、当サイト管理人は強く思います。

「人工知能は人間を超えるか ディープラーニングの先にあるもの」の著者である松尾豊さんによると、アメリカのシリコンバレーでは、ディープラーニング技術者の年収は1500万円~5000万円で、チームリーダーは数億円に達することもあるとのことです。

ディープラーニング人材の時価総額は一人5億円と見なされているという。しかし、現在の日本では人材育成が進んでおらず、深刻な人材不足に直面していると言われています。

ディープラーニングの産業活用や人材育成を行うために、「一般社団法人 日本ディープラーニング協会 ( Japan Deep Learning Association )」が発足したという背景があるのです。ちなみに、「一般社団法人 日本ディープラーニング協会 ( Japan Deep Learning Association )」理事長には松尾さんが就任しています。

2016年5月、安部総理大臣が打ち出した成長戦略は「第四次産業革命」と銘打たれ、「AI(人工知能)」、「IoT」、「ロボット」、「ビッグデータ」が、この革命を牽引(けんいん)するものとして扱われているほど注目されています。その中でも「AI(人工知能)」は他の3つを統合する「知能」となるものなのです。

番組名は忘れてしまいましたが、昨年(2017年)、「株式会社PKSHA Technology (パークシャテクノロジー)」という日本の会社の「AI(人工知能)」技術がアメリカのシリコンバレーや、世界中から大きな注目を集めており、グーグルやマイクロソフトなど世界的な大企業から投資の申し出があり急成長していることが放送されていました。
日本のトヨタ自動車から10億円の出資をうけ「AI(人工知能)」の技術を利用し、自動車の無人運転開発に協力しているとのことでした。

これらはほんの一例で、今後どんどん「AI(人工知能)」技術は私たちの日常に広く普及していく無視できない存在となっているのです。

「AI(人工知能)」時代の参考になれば幸いです。

 

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